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沿革

 
2020年
5月 eBASEシリーズの総ユーザー数が160,000を突破
2019年
11月 商品情報の社内共有・管理、顧客情報提供課題を解決!日雑業界メーカー向け商品情報データベースオプション「eB-goods(P)」を開発、リリース
10月 eBASEシリーズの総ユーザー数が150,000を突破
2月 ドラッグストア業界向け統合商品データベースシステム「DRUG eBASE」を開発提供
2018年
12月 デジタライゼーション時代に「商品(製品)データ」活用を推進する最先端のビッグデータ関連ITベンチャー企業2社と資本業務提携
7月 複数のハウスメーカーやビルダーがメンテナンス部品情報を共同収集できるサービス基盤「住宅えびす」をクラウドサービスとして提供開始
5月 eBASEシリーズの総ユーザー数が140,000を突破
3月 複数の小売業が「医薬品」商品情報を共同収集可能なサービス基盤「OTCえびす」、「調剤えびす」をクラウドサービスとして提供開始
1月 複数の小売業が商品情報を共同収集可能なサービス基盤「日雑えびす」をクラウドサービスとして提供開始
2017年
12月 「東京証券取引所市場第一部」銘柄へ指定
11月 複数の家電量販店が精度の高い商品情報を共同収集できるサービス基盤「家電えびす」をクラウドサービスとして提供開始
4月 商品情報コンテンツデータの流通クラウドサービス「食材えびす」を提供開始。
従来のサービスである「FOODS eBASE NB商品データベースセンター」を「食材えびす」へ統合
3月 「東京証券取引所市場第二部」へ市場変更
2016年
2月 eBASEシリーズの総ユーザー数が120,000を突破
2015年
11月 農産品栽培計画・実績管理システム「eB-fresh/nousan」 を開発、リリース
2014年
10月 ファッション業界向け商品情報管理システム「FASHION eBASE Cloud」をクラウドサービスとして提供開始
3月 eBASEシリーズの総ユーザー数が100,000を突破
2013年
9月 eBASE-NeXT株式会社を完全子会社化
5月 食物アレルゲン事故への対策支援システム『あんしん給食えびす』をクラウドサービスとして提供開始
4月 食品業界向けクラウドサービス「FOODS eBASE Cloud」が、イオントップバリュ株式会社の「商品情報・品質管理システム」として全面採用
2012年
9月 eBASEシリーズの総ユーザー数が80,000を突破
2011年
11月 混合物・化学業界向け REACH 対応情報システム「GREEN eBASE for OR2IS」を提供開始
9月 食の安心安全情報収集システム「FOODS eBASE NB商品データベースセンター」をクラウドサービスとして提供開始
7月 「FOODS eBASE」クラウド型サービス開始、【東日本大震災被災】復興支援サービスも提供
2010年
11月 eBASE-PLUS株式会社設立(当社100%子会社)
11月 eBASEシリーズの総ユーザー数が60,000を突破
10月 「JASDAQ市場スタンダード」へ移行
5月 商品(製品)情報データプールサービス「eB-Registry」を開始
4月 香川県高松市に香川開発センターを新設
2009年
11月 eBASEシリーズの総ユーザー数が50,000を突破
10月 化学物質情報管理システム「GREEN eBASE」がJAMP認定ツールを取得
9月 環境・グリーン調達システム「GREEN eBASE」の無償版ダウンロード開始
2月 中国主催の中日食品安全フォーラムにて、大手PB各社よりFOODSeBASEが日本食品情報収集管理システムとして紹介
2008年
12月 eBASEシリーズの総ユーザー数が40,000を突破
10月 生鮮3品(青果/精肉/鮮魚)の仕様&生産履歴情報交換を支援する「 eB-fresh 」を開発
9月 食品業界向けeBASE帳票出力雛形ダウンロードサービス「 eB-form / link 」 の提供を開始
5月 日用雑貨、生活関連品の商品情報交換を最適化する「 GOODS eBASE 」を提供開始
3月 eBASEシリーズの総ユーザー数が30,000を突破
2月 食の安心・安全情報を管理する「FOODS eBASE」の多国語(中国語、英語)対応を開発
2007年
8月 「流通BMS」に対応した次世代XML-EDIソフトウェア「eB-forBMS」を提供開始
6月 グリーン調達・購入に対応した環境・化学物質情報管理のラインアップ「GREEN eBASE」を提供開始
2006年
12月 大阪証券取引所「ヘラクレス」市場への上場
11月 eBASEシリーズの総ユーザー数が20,000を突破
9月 イオン株式会社が「仕様書管理システム」としてeBASEを仕入先2,500社に展開
2月 平成17年度・農林水産省の実施するユビキタス開発事業を開始
2005年
11月 eBASE-NeXT株式会社設立(当社50.9%子会社)
9月 eBASEシリーズの総ユーザー数が10,000を突破
3月 食品業界向け商品原材料管理システム「FOODS eBASE」を販売開始
2月 平成16年度・農林水産省の実施するトレーサビリティシステム導入促進事業を開始
2月 日本生活協同組合連合会と共同で生協向け「FOODS eBASE生協版」を開発
2004年
7月 富士ゼロックス株式会社と資本出資を伴う事業提携
6月 フード業界トレーサビリティ協議会結成
3月 eBASEserverのユーザー数限定モデル「Small eBASEserver」を販売開始
3月 住宅設備業界向け3次元CGデータ交換サービス「CGHL」の試験運用を開始
2月 平成15年度・農林水産省の実施する加工食品トレーサビリティ実証実験を開始
2003年
7月 eBASE株式会社に商号変更
5月 東京都中央区に東京支社を新設
4月 eBASEserverと連携するwebアプリケーションサーバーモデル「eBASEweb」を販売開始
2002年
3月 クライアントサーバーデータベースモデル「eBASEserver」を開発・販売開始
2001年
11月 eBASE( 現eBASEstandard )販売開始
10月 商品情報DBシステムの販売を目的として、大阪市北区に株式会社ホットアイを創立

  • 会社案内パンフレット

eBASEユーザー数

169,971ユーザー

eBASEserver
882
eBASEstandard
4,976
eB-ROM
2,958
eBASEjr.
161,155

【 2021年4月1日現在 】

FOODSeBASE
サーバーユーザー数

食品メーカー
251
食品小売・外食業
112
食品卸
81
その他
6

【 2021年4月1日現在 】

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  • 操作説明マニュアル
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